葬儀の準備は何から？不安を解消するチェックリスト｜持ち物も解説

もしご家族に万が一のことが起きたとき、遺族は深い悲しみに包まれると同時に、休む間もなく膨大な数の手続きや手配を一つずつ進めていかなければなりません。

特に初めて喪主を務める場合、何が正解かわからないまま周囲の雰囲気に流されてしまい、後から想定外の追加費用が発生したり、マナーの不備に気づいたりといった後悔が残りやすいものです。

葬儀の準備で慌てないためには「時系列ごとの優先順位」「立場に合わせた正しい持ち物」「期限のある手続き」をリストで可視化しておくことが重要です。

この記事では、50〜60代の喪主世代に向けて、臨終直後からお葬式当日、さらには忘れがちな葬儀後の手続きまで、やるべきことを網羅したチェックリストをわかりやすく解説します。

時系列：葬儀の準備チェックリスト

大切な方が亡くなられた直後は、深い悲しみの中でも、数多くの手続きや手配を急いで進めなければなりません。混乱せず落ち着いて行動するために、まずは全体の流れを時系列で整理しましょう。

葬儀の準備は「臨終直後の最優先事項」「葬儀社との打ち合わせ」「通夜・告別式までの準備」という3つのステップに分けることで、やるべきことの優先順位が明確になります。

まずは、これら3つのステップの要点をまとめた一覧表をご確認ください。

1：臨終直後（～24時間以内）の最優先事項

亡くなられてすぐのタイミングで、真っ先に行うべき4つの項目です。

死亡診断書（死体検案書）の受け取り

病院で亡くなられた場合は医師から「死亡診断書」を、それ以外の場合は監察医から「死体検案書」を受け取ります。

この書類は、後の死亡届や火葬の手続きに必ず必要となるため、紛失しないよう大切に保管してください。後の保険金請求などに使うため、あらかじめ7枚ほどコピーを取っておくのがおすすめです。

近親者への連絡

まずは、ごく近しい親族（配偶者、子供、親、兄弟姉妹など）へ訃報を伝えます。この時点では葬儀の日程は決まっていないため、「息を引き取った」という事実だけを簡潔に伝えれば問題ありません。深夜や早朝であっても、ためらわずに連絡を入れましょう。

遺体の安置場所の決定と搬送手配

法律の決まりにより、死後24時間は火葬をすることができません。そのため、まずはお体を安置する場所を決める必要があります。

場所は主に「ご自宅」か「葬儀社の安置施設」のどちらかになります。決まったら、病院からの移動のために寝台車の手配を葬儀社へ依頼します。

病院が特定の業者を紹介してくれることもありますが、必ずそこに葬儀まで頼む必要はありません。

菩提寺・宗教者への連絡

先祖代々のお墓があるお寺（菩提寺）がある場合は、この段階で連絡を入れてご逝去を報告します。

僧侶の都合を確認しながらお通夜や葬儀の日程を調整していくため、できるだけ早い段階で連絡を取りましょう。

もしお付き合いのあるお寺がない場合は、葬儀社に相談すれば宗派に合わせた僧侶を手配してもらうことができます。

2：葬儀社との打ち合わせで決めることリスト

お体の安置が終わったら、葬儀社の担当者と具体的な内容を決め、葬儀の骨組みを作っていきます。

喪主の決定

遺族の代表者であり、葬儀の最高責任者となる「喪主」を決めます。一般的には故人の配偶者や長男・長女が務めることが多いですが、特に法的な決まりはありません。

これからの葬儀社との打ち合わせや、さまざまな判断の中心となる役割を担います。

葬儀の日程と場所の決定

故人の遺志や遺族の希望、予算に合わせて、どのような形式でお葬式を行うかを決めます。

葬儀費用の見積もり確認

葬儀社から詳細な見積もりを出してもらい、内容をしっかり確認します。祭壇などの「葬儀一式費用」、料理や返礼品などの「接待費用」、お寺へ支払う「お布施」などの内訳をチェックし、不明な点や不要な項目があれば遠慮なく質問して納得した上で契約しましょう。

遺影写真の準備

祭壇に飾る遺影写真を選びます。スナップ写真やスマートフォンのデータからでも、専門 of 技術できれいに作成できます。

できるだけピントが合っていて、故人様らしい良い表情の写真を選び、葬儀社へ渡せるよう準備しておきます。

3：通夜・告別式までに親族で分担する準備

打ち合わせが終わった後も、やるべきことはたくさんあります。喪主ひとりに負担が集中しないよう、親族間で上手に手分けして進めるのがポイントです。

関係者への訃報連絡

葬儀の日程と場所が正式に決まったら、親族、友人、会社関係者、ご近所などへ連絡します。連絡先のリストを作って手分けして行うとスムーズです。

電話が基本ですが、親しい間柄ならメールやLINEなどで伝えても構いません。日時、場所、喪主の名前、家族葬などの形式を正確に伝えましょう。

役所への手続き（死亡届・火葬許可証）

死亡診断書の左半分にある「死亡届」に記入し、市区町村の役所へ提出します。これは法律で「死亡の事実を知った日から7日以内」と定められています。

受理されると「火葬許可証」が交付され、これがなければ火葬を行うことができません。多くの場合、この手続きは葬儀社が無料で代行してくれます。

弔辞・受付・会計などの役割分担

当日のお手伝いをお願いする人を決め、早めに依頼しておきます。

供花・供物の手配と確認

親族や関係先から届く供花（お札の名前など）の取りまとめを行います。誰からいただいたかを正確に記録し、祭壇に並べる順番などは葬儀社のスタッフと相談して決めます。

遠方からの親族のための宿泊手配

遠方から駆けつけてくれる親族がいる場合は、必要に応じてホテルなどの宿泊先を手配します。斎場によっては、親族が泊まれる控室が併設されている場合もあります。

【立場別】慌てないための葬儀の持ち物リスト

お葬式の準備というと手続きや会場の手配に気を取られがちですが、当日の「持ち物」を揃えておくことも同じくらい大切です。

いざ式が始まってから忘れ物に気づくと、悲しみの中でさらに焦ってしまうことになります。

葬儀の持ち物は「主催する側（喪主・親族）」と「お悔やみに伺う側（一般参列者）」で必要なアイテムが大きく異なります。

それぞれの立場に合わせた必須品を分かりやすく一覧表にまとめました。まずは全体のチェックリストをご確認ください。

喪主・親族が準備すべき特別な持ち物

お葬式を主催する遺族側は、一般の参列者が持つものに加えて、式をスムーズに進行させるための特別な準備が必要です。

• お布施・葬儀費用（現金）：僧侶にお渡しするお布施や、火葬場への支払いなど、当日に現金で精算するお金を準備しておきます。
• 印鑑（認印）：火葬の手続きや葬儀社との書類のやり取りで使います。インク浸透印（シャチハタなど）は認められないため、朱肉を使う認め印を用意してください。
• 挨拶状の文面・連絡先リスト：喪主挨拶のメモや、急な連絡が必要になったときのための親族・関係者の名簿を持っておくと安心です。
• 着替えや宿泊用品：通夜のあとに斎場へ泊まる場合（夜伽・付き添い）は、翌日の下着や洗面用具などの宿泊セットが必須になります。

一般参列者のための持ち物リスト【男性・女性別】

お悔やみに伺う際の基本的な持ち物と、大人のマナーとして知っておきたい服装の注意点です。

【男女共通の必須持ち物】

お通夜や告別式に参列する際は、香典（必ず袱紗に包んで持参します）、自分の宗派の数珠、涙を拭うためのハンカチ（白の無地か黒色）を忘れずに用意しましょう。

【男性参列者の服装と身だしなみ】

【女性参列者の服装と身だしなみ】

あると便利な持ち物【親族・参列者共通】

絶対に必要というわけではありませんが、持っていると長丁場のお葬式でとても役に立つ便利なアイテムです。

• 予備のマスク・モバイルバッテリー： 斎場での待ち時間や、親族との連絡でスマホを多く使います。充電器があると安心です。
• 常備薬・ミントタブレット： 慣れない環境で頭痛や胃痛が起きることもあります。普段の薬や、お口直しのミントがあると重宝します。
• 季節に合わせたグッズ： 冬の冷え込みには「貼るカイロ」、夏の暑さには「黒や紺の扇子」や「制汗シート」が役立ちます。
• 小さなビニール袋： ちょっとしたゴミを入れたり、外した小物をまとめたりと、色々な場面で使えて便利です。

親族として知っておきたい葬儀準備のポイント

親族として葬儀に関わる場合、一般の参列者とは異なる視点での準備や配慮が求められます。ここでは、特に重要なポイントを3つご紹介します。

葬儀費用の分担はどうする？

葬儀費用は、喪主が全額負担する場合もあれば、故人の遺産から支払ったり、兄弟姉妹など親族間で分担したりするケースもあります。この問題は後々トラブルの原因になりやすいため、葬儀の打ち合わせの段階で、親族間でしっかりと話し合っておくことが非常に重要です。

親族ならではの服装マナー

喪主や三親等以内の親族は、一般参列者よりも格上の「正喪服」または「準喪服」を着用するのが正式なマナーです。現在では準喪服が一般的ですが、親戚間で格がちぐはぐにならないよう、事前にどのような服装にするか相談しておくと良いでしょう。

弔問客への心遣いと対応

遺族・親族は、弔問に訪れてくださった方々へ感謝の気持ちを伝える役割も担います。お悔やみの言葉をかけられた際には、「本日はお忙しい中、ご足労いただきまして誠にありがとうございます」と、丁寧にお礼を述べましょう。

葬儀後の手続きも忘れずに！期限別の準備リスト

お葬式が無事に終わるとホッと一安心しますが、実はその直後からさまざまな手続きが始まります。

中には期限が決まっているものもあり、忘れてしまうと後から困る手続きも少なくありません。心身ともに疲れが出やすい時期ですが、あらかじめ全体を把握しておきましょう。

葬儀後の手続きは「すぐに行うもの（14日以内）」と「期限がある重要なもの（3ヶ月〜10ヶ月以内）」の2つに分けて整理するのがコツです。

まずは、役所や相続に関する主な手続きの流れをまとめた一覧表をご確認ください。

1. 葬儀後すぐ（14日以内）に行う手続き

お葬式が終わってから、まず最初に取りかかるべき身の回りの手続きです。

挨拶回りと葬儀費用の支払い

お世話になったお寺（僧侶）や、受付を手伝ってくれた方、近所の方々へお礼の挨拶をします。葬儀社への費用の支払いも、期日までに行います。

年金・保険の手続き（受給停止と資格喪失）

故人様が年金をもらっていた場合、すぐに受給を止める手続きをします（厚生年金は10日以内、国民年金は14日以内）。

また、健康保険や介護保険の資格をなくす手続きも、役所の窓口で行ってください。

各種名義変更と香典返しの手配

故人様が世帯主だった場合は、14日以内に役所で世帯主の変更届を出します。電気・ガス・水道や電話、クレジットカードなどの名義変更や解約も順次進めましょう。

生命保険金がある場合は、保険会社へ請求します。いただいた香典へのお返し（香典返し）は、四十九日の法要に合わせて届くように手配するのが一般的です。

2. 期限に注意！少し期間を置いて行う重要な手続き

こちらは相続などが絡む手続きです。法律で期限が厳しく決まっているものがあるため、遅れないように注意してください。

相続放棄の申し立て（3ヶ月以内）

故人様にマイナスの財産（借金など）が多い場合、すべての相続を辞退することができます。この「相続放棄」は、亡くなったことを知った日から3ヶ月以内に、家庭裁判所へ申し立てる必要があります。

故人の所得税の準確定申告（4ヶ月以内）

亡くなった年の1月1日から亡くなった日までの間に、故人様に一定の収入があった場合は、遺族が代わりに確定申告をします。

これを「準確定申告」といい、4ヶ月以内に税務署へ書類を出さなければなりません。

相続税の申告・納税（10ヶ月以内）

引き継ぐ遺産（不動産や預貯金など）の合計が、基礎控除の金額を超える場合は、10ヶ月以内に税務署へ相続税の申告をして税金を納めます。

あわせて、遺言書の有無の確認や、親族間で遺産をどう分けるかの話し合い（遺産分割協議）、銀行口座や車・不動産の名義変更を進めていきます。

葬儀の準備と手続きに関するよくある質問（FAQ）

まとめ：お葬式の準備と手続きで迷わないための3つの要点

お葬式の準備やその後の手続きは、短い期間にたくさんこなさなければなりません。悲しみや疲れの中でモレなく進めるためには、重要なポイントを絞って把握しておくことが大切です。

今回の重要なポイントを3つにまとめました。

• 1. 臨終直後は「安置場所の決定」を最優先にする：死後24時間は火葬ができないため、最初にお体を休める場所を決めます。病院から業者を紹介されても、断って自分の選んだ葬儀社を待って大丈夫です。
• 2. 当日の持ち物は「立場」に合わせて確認する：喪主・親族側は「お布施や印鑑」、一般参列者側は「香典や数珠」など、必要なものが異なります。家を出る前に服装と合わせて最終チェックをしましょう。
• 3. 葬儀後の手続きは「期限」が短いものから分担する：年金の停止や健康保険の手続きは14日以内と期限が短いです。相続放棄（3ヶ月以内）など、後から行う重要な手続きもあるため、親族で手分けして進めましょう。