葬儀はいつ行うのか、今日亡くなったらいつ葬式？日程の決め方を紹介
身近な人が亡くなり、自分が葬儀の準備や手続きを進める立場になり、突然のことで慌ててしまったり、経験不足で何をすればよいのか分からないとなる方も少なくありません。
コチラの記事では、葬儀をご遺族として初めて執り行う方を対象に、一般的な葬儀の日程や決め方、注意点などを分かりやすく解説しています。
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葬儀（葬式）をいつ行うのか
しかしながら火葬は、故人が亡くなったあと24時間経過してから行うよう法律で定められています。そのため、亡くなった翌日に通夜を行い、翌々日に葬儀・告別式という流れになりますので、一般的には最短3日で火葬することになります。
今日亡くなったらいつ葬式？
故人が早朝（8時頃）に亡くなった場合は、通常、亡くなった日の翌日に通夜を行い、その翌々日に葬儀・告別式や火葬を行うケースが一般的です。
急ぐ必要がある場合には、亡くなった当日の夕方に通夜を行い、その翌日に葬儀や火葬を行うこともありますが、このような急な手続きはご遺族や関係者に大きな負担をかける可能性が高いため、葬儀社にご相談することをお勧めします。
故人が夜間（19時〜翌日の3時頃）の場合は、その翌晩に通夜を行い、通夜の次の日に葬儀や火葬を行うケースが一般的です。
故人が年末年始、ゴールデンウィークやお盆期間に亡くなった場合は、葬祭場（多くの場合、私営火葬場を併設）や公営の火葬場がお休みしているケースが多く、また葬儀社も、すぐに応じられないこともあります。こうした問題が出ることも想定しておきましょう。
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ご逝去から葬儀までの所要日数
一般葬/家族葬の場合
通夜、告別式、火葬を2日間かけて行うのが一般的な流れですが、実は葬儀の種類によって所要日数や流れは異なります。
例えば、親交のあった方や仕事関係の方などを含めて広く呼ぶ「一般葬」や、参列者を親族に限定する「家族葬」では、2日間かけて行う葬儀が一般的です（この2日間とは亡くなった日は含みません）。
一般葬や家族葬では、亡くなった当日は、臨終後に遺体を安置し、その後、遺体を拭き清めて棺に納める「納棺」を行います。その後、通夜を行い、翌日に葬儀・告別式が執り行われ、火葬に進みます。
一日葬の場合
一方、「一日葬」の場合は、通夜を行わずに告別式と火葬だけが行われ、1日で終了します。
更に、「直葬」や「火葬式」などの場合は、通夜や告別式を行わずに火葬のみが行われ、1日で全てが完了します。
どの葬儀形式を選んでも、火葬は法律上、亡くなった翌日以降に行われます。一類・二類・三類感染症を保持した遺体でない限り、死後24時間以上経過しないと火葬を行うことはできません。
葬儀の実施にあたり考慮するポイント
葬儀の日程は、以下の確認事項を考慮して決定していきます。
①菩提寺（僧侶）の予定
もし菩提寺がある場合は、葬儀の依頼と共に、ご都合をお聞きしましょう。一方的な都合で日程を決めるわけにはいかないため、必ず僧侶の空いている時間を確認してから葬儀の日にちを確定する必要があります。
一方、菩提寺がない場合、葬儀社に僧侶の手配を依頼する際にも、ご都合を確認してもらいます。
希望する日にすでに他の予定が入っていたり、土日やお盆、年末年始などの時期は法事や年中行事が立て込んでいることも考慮し、調整する必要もあります。
②斎場の空き状況
条件にあった候補の斎場の空き状況を一般的には葬儀社が確認します。
③火葬場の空き状況
葬儀社が火葬場に空き状況の確認を行います。葬儀の日程を先に決めてから火葬場の予約をしようとすると、希望する日時では既に予約で埋まっている可能性があります。
希望する日時で火葬場が空いていた場合は、はじめに決めたスケジュールで進めます。
④参列する遺族・親族の予定
遠方から参列する遺族・親族がいる場合は、交通手段も考慮し日程の調整が必要な場合もあります。遠方の親族には、早めにスケジュールを確認するようにしましょう。
⑤参列者の予定
参列者が多く見込まれる場合は、土・日曜日など、集まりやすい日を考慮する必要があります。
⑥友引の日
一般的に友引の日は、葬儀・告別式を避ける習慣があります。
「友引」には「友を引き連れていく」という意味合いが定着しています。意味合いを意識して、友引には葬儀を避けるという方が現在も少なくありません。
また友引の日を定休日にしている火葬場もあり、友引の日に火葬を行う予定の場合は火葬場が開いているか確認する必要があります。
⑦ご遺体の状態や夏場など気温が高い季節
故人の死因、ご遺体の状態や気温が高い時期はなるべく早く火葬を行ったほうがよい場合もあります。
①日程を決めるタイミング
故人を安置後にそのまま葬儀社と打ち合わせを行った際に日程を決定する。
②日程を決める場所
葬儀社との打ち合わせ時に決めるため自宅や安置施設などで行います。
③日程を決める人
喪主を中心とした遺族、僧侶、葬儀社の三者で相談します。
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家族・身内が亡くなったら当日にやっておくこと
家族が亡くなると、心身ともにショックが大きく、故人を偲ぶことだけを考えていたくなるものですが、すぐに行わなければならない手続きもいくつかあります。
ここでは、亡くなった当日にまずやるべきことを解説します。
近親者へ連絡する
故人の近親者へ亡くなったことを伝えることも、当日にやるべきことに一つです。目安として3親等あたりまでは、すぐに連絡をするようにしましょう。
連絡方法は電話が確実ですが、急を要しますので電話がつながらない場合は、メールやメッセージアプリ、SMSを利用してもかまいません。夜中や早朝であっても失礼には当たりません。
また危篤状態の連絡を受けた段階で、家族や関係の近い親戚には連絡をするようにしましょう。
死亡診断書・死体検案書を発行してもらう
家族や身内が亡くなったらまず、死亡診断書または死体検案書の発行をしてもらいます。
死亡診断書や死体検案書は、人が亡くなった際に必要となる書類の一つで、死亡診断書がないと死亡届の手続きができず、火葬許可証の交付も受けられないため、火葬や埋葬を行うことができません。
亡くなったときの状況によって発行してもらう書類と依頼先が変わります。
死亡診断書は病院で亡くなった場合や医師の管理のもと在宅医療を受けている方が自宅で亡くなった場合に、主治医やかかりつけ医が発行する書類です。
死体検案書は、事故や突然死（持病等の無い）などで亡くなった場合に、警察に連絡し警察医や監察医による遺体の検案と身元確認が行われたあとに発行される書類です。
自宅等で突然亡くなった場合は、遺体には手を触れずにすぐに警察に連絡してください。
死亡診断書や死体検案書は死亡届提出の際に必要になるほか、保険金の請求の際に必要となります。
保険会社が複数になるとその数だけ必要になり、火葬許可申請の手続きのために一度役所へ原本を提出すると返却されることはないため、複数のコピーを必ず取っておくようにしましょう。
葬儀社を選ぶ
葬儀社の手配も速やかに行う必要があります。事前に決めておくのが望ましいですが、家族や身内が亡くなったあとにすぐに手配が必要です。
病院が葬儀社を紹介してくれることもありますが、高額の請求が来て後々トラブルになるケースもあります。
葬儀社を選ぶ場合は以下の3点は確認した上で選ぶようにしましょう。
1.業者、スタッフが信頼がおけるか、ネット上の口コミで悪評がないか、電話応対が丁寧か、質問に対して真摯に答えてくれるか、スタッフの身なりはよいか
2.料金体系や見積もりの内訳の正確性、不必要なオプションの勧めてこないか安価なプランの提示のあとに、追加のオプションが多くなっていないか
3.希望する葬儀プランがあるのか、宗派、無宗教に対応しているか
遺体の搬送・退院手続きを行う
病院で亡くなった場合でも、霊安室に遺体を病院に安置できるのは数時間程度になることが普通です。
そのため、病院の退院手続きと会計を済ませた後に遺体の安置場所に搬送する必要があります。
葬儀費用のプランには病院からの搬送費が含まれている場合もあるので、葬儀社と打ち合わせの上、自宅や葬儀社の安置施設等の搬送先を決め搬送を行いましょう。
依頼する葬儀社が決まっていない場合、病院によっては搬送対応の葬儀社を紹介してもらることもありますが、搬送のみをお願いして葬儀は別会社に依頼するということもできます。
葬儀内容、葬儀日程を葬儀社と打ち合わせをする
遺体の搬送を終えたら、葬儀社の担当者と打ち合わせを行い、葬儀内容、葬儀日程を取り決めます。この時に喪主や受付などの役割も決めます。
死亡診断書を担当者に渡して、死亡届や火葬許可証の手続きをの代行を依頼することも可能です。
各申請などを自分たちさけで行うのことは大変なので、葬儀社に依頼した方がご遺族の負担を減らすことができます。
喪主を決める
葬儀の準備をすすめるため喪主を決める必要があり、一般的に故人の配偶者や子供がなります。
喪主はお通夜から葬儀まで僧侶や参列者への対応や葬儀内容の取り決めなど行うため、お通夜の前までには喪主を決めるようにしましょう。
知人や関係者に連絡する
通夜・葬儀の日程、会場が決定したら、危篤時に連絡をしていない親族や知人、仕事関係者、近隣などへ連絡をしましょう。
葬儀を身内だけの家族葬で行う場合は、知人や関係者への連絡は葬儀の後でも問題はありません。
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葬儀の日程・手続きに関するよくある質問（FAQ）
夜間（19時以降〜深夜）にお亡くなりになった場合は、翌日はご遺体の安置、翌々日の夜に通夜、その次の日に葬儀・火葬というスケジュールが最短の目安となります。法律で死後24時間は火葬ができないため、まずは安置場所（自宅または安置施設）を確保し、落ち着いて葬儀社と打ち合わせを行うことが大切です。
予約が取れる日まで、安置施設や自宅で待機することになります。待機期間が3日〜1週間と長くなる場合は、ご遺体の状態を保つためにドライアイスの追加や、専門的な保存技術である「エンバーミング（遺体衛生保全）」の利用を葬儀社から提案されることがあります。安置費用についても事前に確認しておくと安心です。
菩提寺がない場合は、葬儀社に希望の日程を伝え、その日に対応可能な僧侶を手配してもらうことが可能です。また、特定の宗教儀礼を行わない「無宗教葬（お別れ会）」を選択する場合は、お寺の都合を考慮する必要がないため、火葬場の空き状況とご家族の予定のみで日程を確定させることができます。
葬儀社に支払う基本プラン料金は、曜日によって変わらないことが一般的です。ただし、自治体が運営する斎場や火葬場によっては土日祝日の使用料が別途設定されている場合や、参列者が集まりやすくなることで飲食代や返礼品の費用が変動する可能性があります。予算を重視される場合は、葬儀社に曜日別の概算見積もりを依頼しましょう。
役所に提出した原本は、いかなる理由があっても返却されません。もしコピーを忘れた場合は、発行元の病院へ速やかに連絡し、再発行を依頼してください。ただし、再発行には数千円〜1万円程度の診断書作成料がかかり、即日発行が難しい場合もあるため注意が必要です。
まとめ
葬儀の日程とその決め方について説明してきました。
- 僧侶の予定、斎場や火葬場や空き状況を確認する。
- 参列する遺族・親族の予定を確認し、遠方から参列者にも配慮する。
- 火葬場は「友引」に休業日が多いため、葬儀・告別式の日を調整する。
- 夏場など気温が高い季節はご遺体の状態に配慮する。
近親者が亡くなった際に、行わなければならないことは本当にたくさんあります。
葬儀を執り行うことは人生で何度も経験することではなく、また、大切な人を亡くした悲しみの中で葬儀の手配を進めるのは本当に大変なものです。
いざその状況になった時に慌てない為にも、できれば生前のうちに一度家族や近しい人と葬儀や相続についてのお話してみることをお勧めします。
そうしておくと、いざその時を迎えた際に、本人が希望されていた通りに事を進めることができ、スムーズに手続きも終えることができるでしょう。
大切な人を失った悲しみを抱えながら、さまざまなことを処理するのは大変ですが、故人を安らかに送るためにも、心をしっかり持って対応しましょう。
葬儀社選びで後悔しないために！複数社の比較が鉄則です
葬儀社選びにおいて、1社だけで決めてしまうのは非常に危険です。
理由は、費用やサービス内容の妥当性が客観的に判断できず、後になって「相場より高かった」「希望のプランがなかった」と後悔するリスクがあるためです。
後悔のないお別れにするためには、ご自身のエリアに対応した複数の葬儀社の資料をあわせて取り寄せ、冷静に比較検討することを強く推奨します。
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